生き残り、「法人改革」で・・・。
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役員人事も決り、激やせ大横綱の貴乃花親方が審判部副部長だの、むかーしマージャン賭博の前科がある二所ノ関親方が名古屋場所担当になるなど、要職が決った北の湖体制。約束どおり、相撲協会の今後をみてみましょ。相撲協会はもともと、文部科学省の管轄。「相撲道の発展」が趣旨である。で、今後、「財団法人とて改革させる」となった場合、次のようになる。
名称は忘れたが、一つは「法人税の税率維持」を目的とした場合。大相撲は会計士を入れているものの、一部では未だ「丼勘定」ともいわれる。現に興行は赤字であり、国技館の貸館(去年はナイトフィーバークラブにまで貸した。)が主な収入の柱になった。今後も税率を据え置く処置を選ぶとすると、役員に「外部の人」を招き入れなければならない。まして、「金」「権力」でもって理事の椅子を回すことは不可能に近い。ただし、一門のつながりのある外部の人を招聘すると言う小手先は考えられる。
もう一つは、「相撲知識に明るい人でないと無理。餅は餅屋」という考えで、今までどおり全て内部を固めた場合は、税率引き上げと言うことになる。とすると、スポンサーを今以上につけなければならず、テレビに映る向こう正面のマス席に看板をつけたり、なにかと派手になるかも。ただし、某歌手のように、イメージが悪くなるとさっと引いてしまう。あまり広告に走ると、本来の趣旨に反すると言うクレームも付きかねない。
いずれにしても、今のうちに「金の流れ」だけでも正常化すべきでは。